人材紹介サービスの6つの型と、向いている企業

「人材紹介」とひとことで言っても、サービスの型はいくつかに分かれます。型が違えば、成功しやすい職種、かかる期間、費用の考え方も変わります。ここでは6つに整理し、それぞれどんな企業に向くのかを示します。

■ 登録型とサーチ型　登録型（一般紹介）は、紹介会社が自社に登録している求職者の中から候補を出す方式です。候補の提示が早く、費用は完全成功報酬が中心で、想定年収の30から35パーセントが相場です。事務、営業、施工管理、看護、介護など、母集団が一定量ある職種に向きます。サーチ型（ヘッドハンティング）は、転職市場に出ていない人へ直接アプローチする方式です。着手金と成功報酬を分けて請求する形が多く、料率は35パーセントを超えることもあります。経営幹部や、業界に数十人しかいない専門職の採用で使います。

■ 特化型と再就職支援　特化型は、業界や職種を絞った紹介会社です。建設・施工管理、医療・介護、ITなど、その領域の求職者と日常的に接点を持っているため、汎用の紹介会社より候補が出やすい傾向があります。料率は総合型と同水準か、やや高い場合があります。一方、企業が人員整理を行う局面で使うのが再就職支援会社です。これは離職する社員の次の職を探す委託で、採用ではなく退職側の話になりますが、人材サービスの全体像を押さえるうえで知っておくと役立ちます。

■ 採用代行と直接オファー型　厳密には人材紹介ではありませんが、実務ではよく比較されます。採用代行（RPO）は、求人媒体の運用、スカウト送信、応募者対応、面接調整といった実務を代行するもので、費用は月額固定が一般的です。採用担当者がいない企業が、採用の仕組みごと外注する場合に向きます。直接オファー型は、履歴書や職務経歴書を登録している人に企業が自らオファーを送る方式です。1通あたりの単価や期間課金で、紹介会社より大幅に安く母集団をつくれます。ただし社内に運用工数が必要になります。

■ 型の選び方は3つの軸で決まる　1つめは、その職種の求職者が転職市場に出てきているかどうかです。出てきていない職種は、登録型を何社使っても候補が出ません。2つめは、社内に採用実務の工数があるかどうかです。ないなら採用代行、あるなら直接オファー型が費用対効果で有利になります。3つめは、1人採用したときの投資回収です。年収500万円の人を料率30パーセントで採用すれば150万円かかります。その人が1年で辞めれば、実質の採用単価は150万円のまま残ります。型の選択だけでは解決せず、定着まで含めて設計する必要があります。

出典：厚生労働省「令和6年度職業紹介事業報告の集計結果」ほか。本記事に記載した料率は市場での一般的な水準を示したものであり、実際の条件は事業者ごとに異なります。契約前に、届出済みの手数料表をご確認ください。