人材紹介・求人メディア・採用代行の使い分け

採用手段を並べて比較する機会は意外と少なく、「前もこれだったから」で選ばれ続けている企業が多くあります。人材紹介、求人メディア、ダイレクトオファー、採用代行、自社発信の5つを、費用の出方と社内工数の観点で並べます。

■ 費用の出方が違う　人材紹介は完全成功報酬が中心で、決まるまで費用は出ませんが、決まると想定年収の30から35パーセントがかかります。求人メディアは掲載期間に対する固定費で、成果が出なくても費用は発生します。ダイレクトオファーは送信数や期間に対する課金で、1件あたりの単価は最も安く抑えられます。採用代行は月額固定で、実務工数を買う形です。自社発信（採用サイト、SNS、動画）は制作費と運用工数が先に出て、成果は後から積み上がります。

■ 社内工数が違う　人材紹介は候補者が絞られて届くため、社内工数は最も小さくなります。求人メディアとダイレクトオファーは、応募者対応や送信作業が社内に残ります。採用代行はその工数を外に出す代わりに月額がかかります。自社発信は工数が最も大きく、その代わり一度資産になれば費用が下がっていきます。ここを見ずに「安い手段」を選ぶと、担当者が回らずに結局止まります。

■ 顕在層と潜在層で分ける　もう1つの軸は、相手が転職を考えているかどうかです。人材紹介と求人メディアは、すでに転職を決めた顕在層に届く手段です。母集団が市場に出ている職種なら有効に働きます。一方、施工管理や職人のように、そもそも転職サイトを見ていない層が多い職種では、顕在層向けの手段をいくら増やしても候補は増えません。この場合はSNSや動画で潜在層に届ける必要があります。「応募が来ない」の原因が単価ではなく認知にあるとき、手段の種類を変えないと解決しません。

■ 組み合わせの基本形　実務では、顕在層の手段を1つ、潜在層の手段を1つ持つのが基本形になります。たとえば、特化型の紹介会社1社で今すぐ動ける人を拾いながら、SNSと動画で潜在層の認知をつくる。前者は今期の採用、後者は来期以降の応募単価を下げる投資です。どちらか一方だけだと、採用が止まるか、単価が下がらないかのどちらかになります。

本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。費用の水準は事業者・媒体ごとに異なります。