特化型と総合型、中小企業はどちらを選ぶべきか

紹介会社を選ぶとき、大手の総合型に頼むべきか、業界特化型に頼むべきかで迷う場面があります。知名度で選ぶと外れやすい判断です。分かれ目は、自社の求人がその会社の中でどう扱われるかにあります。

■ 総合型の強みと弱み　総合型は登録者数が多く、幅広い職種に対応できます。事務、営業、管理部門など、母集団が大きい職種では候補が出やすいです。弱みは、自社の求人が数千件のうちの1件になることです。担当者は多数の企業を持っているため、優先順位は「決まりやすいか」で決まります。知名度が低く給与水準も突出していない中小企業の求人は、構造的に後回しになりやすいということです。

■ 特化型の強みと弱み　特化型は、その業界の求職者と日常的に接点を持っています。施工管理、電気工事、看護、介護、ITなどでは、総合型より候補が出やすい傾向があります。業界特有の資格や実務内容を理解しているため、ミスマッチも起きにくくなります。弱みは登録者の総数が少ないことです。同じ候補者を同業他社にも紹介しているため、一巡すると候補が止まります。料率が総合型より高く提示されることもあります。

■ 中小企業が見るべきは担当者の稼働　規模よりも実質的に効くのは、自社の求人に担当者がどれだけ時間を使うかです。確認する質問は3つあります。1つめは「直近3か月で、当社と同じ職種・同じ地域で何名の入社が決まったか」。2つめは「担当者は何社を担当しているか」。3つめは「候補者に当社を説明するとき、何を魅力として伝えるか」。3つめに答えられない担当者は、自社の求人を理解していないということです。実績数と担当社数を聞くだけでも、稼働の見込みはかなり見えます。

■ 併用するときの原則　複数社を使う場合は、同じ職種を無制限に横並びで出すのではなく、職種か地域で棲み分けるのが基本です。同じ候補者が複数の紹介会社から届く事態を避けられ、担当者ごとに「この求人は自分の担当領域だ」という認識が生まれます。何社使うかより、1社あたりに動く理由をつくるほうが結果につながります。

本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。料率や実績は事業者ごとに異なります。契約前に、届出済みの手数料表と返戻金制度をご確認ください。